シーパワー500年史 22
今回からは、もうひとつの新興国海軍である日本海軍の話になります。日本については、第5回で「大航海時代と戦国日本」として鎖国政策をとったところまででしたので、今回から少し詳しく徳川幕府以来の対外政策や海防、明治海軍の創設の流れを見てゆきたいと思います。
▼ヨーロッパ諸国の東アジア進出
イギリスは、ナポレオン戦争終結後、戦争中に占領した東インド諸島をオランダに返還したものの（1816年）、インドからさらに東方への進出を図る。このためマラッカ海峡を管制できるシンガポールをジョホール国王から獲得し（1819年）、オランダの抗議にもかかわらず自由港市を建設して（1826年）、イギリスの東アジアにおける貿易基地、戦略拠点とした。なお、1770年にクックが発見したオーストラリアとニュージーランドには19世紀を通じてイギリス人の植民が進められた。
これより前、イギリスは中国産紅茶の輸入で流出する銀を取り戻すため、インドでアヘン生産を開始し（1773年）、中国や東南アジア諸国への密輸を進めていた。イギリスはアヘンを禁輸しようとする清国と対立してアヘン戦争（1839-42年）を起こし、圧倒的な海軍力で勝利して巨額の賠償金と香港の割譲を受けるとともに（1842年）、アヘン貿易を合法、自由化し（1858年）、さらに日本にも大きな関心を示すようになった。
フランスは1820年代からベトナムの内戦に干渉し、清仏戦争（1884年）を制して植民地とし、さらにカンボジア、ラオスも獲得して東アジアにおける拠点とした。
シベリアを東進してアジアに進出したロシアもまた、18世紀以来艦隊を派遣して北太平洋で活発に行動しており、日本に対する物資（薪水）補給を要請するとともに、1792年にはロシア政府の遣日使節ラクスマンが来日し、イギリス船、フランス船の来航がそれについだ。
▼幕府の鎖国政策の変遷 －穏健策から強硬策へ
このように外国船が日本近海に出没しはじめると、それまでのキリシタン禁制などを柱とした鎖国政策の役割が大きく変化する。外国船（異国船）への対処、日本人の海外渡航禁止、そして大型外洋船の所有・建造の禁止などが重視されるようになったのだ。
幕府は4回にわたって異国船対処の方針を打ち出し、沿岸部に領地を持つ諸大名に周知するとともに、外国に対しては長崎在住のオランダ商館長から伝えさせた。
まず幕府が示したのは、シベリアに進出したロシア船の来航に対応するため、食料と水・薪など必要な物資を与えて帰帆させる穏健策である寛政令（1791年）である。1792年にはラクスマンが日本人遭難者（大黒屋光太夫ら）を伴って通商を求めて根室に来航したが、親書の受け取りを拒否する。1804年には特使レザレフが再び強く通商を求めて長崎に来航したが、通商を拒絶されたため、樺太、千島の日本人在地を襲撃（私掠）するという事件が起きる。
これをうけて幕府は対露艦船打払令である文化令（1806年）を発布する。1811年には再び特使ゴローニンが国後島に来航するが、襲撃を警戒した日本側に捕らえられた後に釈放される。その後は日本の鎖国政策の強固さを理解したロシアからの来航はなく、40年あまり後のプチャーチンまで平穏な日露関係が続いた。
▼アヘン戦争の衝撃 －ふたたび穏健策へ
1808年、ナポレオン戦争の余波でイギリス軍艦「フェートン」が長崎のオランダ商館のオランダ国旗を引き下ろすために来航し、奉行の制止を聞かずに上陸、牛などを奪った事件が起きる。幕府は文政令（1825年）を出し、外国船が沿岸に姿を現せば、ためらうことなく大砲を撃てという「無二念打払令」（むにねん、ためらうことなくの意）という強硬策に出る。なお、この事件をきっかけとして官民で反英論が起きる。
1837年には、浦賀沖に来航した船籍不明の異国船に向け浦賀砲台が発砲し命中、船は帰帆したが鹿児島沖でも再び打ち払いに遭う（モリソン号事件）。翌年入ったオランダ風説書によれば、日本人漂流民の送還のために大砲を外して非武装としたイギリス軍艦に対する発砲は極めて遺憾、とあった。
実際にはイギリス軍艦というのはアメリカ商船の誤りだったが、翌1839年の風説書によりアヘン戦争でイギリスが大勝したことが伝わると英国脅威論が強まった。幕府は、イギリス海軍が「モリソン号」の報復にやってくるに違いないと考え、このまま強硬な打払令を続けると、海軍を持たない日本も清国と同じ目に遭いかねないと考え避戦論に傾き、発砲せず必要な物資を与えて帰帆させる穏健な天保薪水令（1842年）に転換した。人口100万人を超える江戸を支える物資の6割以上は江戸湾に入ってくる廻船によって運搬されていたことから、敵の軍艦1隻でも封鎖されるおそれもあると考えたのだ。
この政策が公布されたのは、清国がアヘン戦争に敗れ南京条約を結ぶ1日前のことだった。幕府は長崎のオランダ商館長に対して、天保令への転換を諸外国に知らせるよう要請したが、日本との通商を独占したいオランダは1851年まで諸外国に知らせなかった。その一方でオランダ国王ウィレム2世は、いずれ外国船が開国・開港を求めてくるので対外政策を抜本的に変更すべきであるとの書簡を送っている（1844年）。
▼捕鯨国アメリカとの出会い
19世紀初頭から西進政策を推し進めてきたアメリカは、太平洋岸まで領土を拡大して太平洋国家として出現し、太平洋の対岸にある日本に関心を持つようになる。アメリカは1791年から太平洋での捕鯨を始めたが、最盛期の1846年には出漁したアメリカ捕鯨船数は延べ736隻、年間1万4,000頭を捕獲する乱獲時代を迎えていた。
ちなみに1859年にはペンシンヴェニアで油田が開発され、しばらくは灯油として鯨油と石油の併用時代がつづくが、やがて石油に取って代わられ、捕鯨業は衰退してゆく。いずれにせよ、この時期、日本近海でも300隻ほどのアメリカ捕鯨船が操業し、難破船も増えていたため、アメリカは補給と難船者の救助のための日本の支援を必要としており、アメリカ船の来航が急増する。
1845年、漂流日本人を送還するために浦賀に捕鯨船「マンハッタン号」が来た。ついで1846年、アメリカの公的使節である米国東インド艦隊のビッドル提督が国務長官の親書を渡たすために来航したが、親書は受け取られなかった。さらに1849年にはアメリカ漂流民救出のため「プレブル号」が長崎に来航した。これらの問題はいずれも円満に解決したため、幕府内では英国脅威論の一方で親米論が支配的になった。
超大国イギリスが各地で戦争を仕掛けて植民地を獲得し、世界の覇権を狙っていたのに対して、アメリカは独立から77年目の友好的な新興国であり、幕府としては与しやすいと考えたのだ。さらに幕府は最初の条約の有利・不利が後続条約に引き継がれる「最恵国待遇」の考え方から、最初の条約相手国の選択は決定的に重要なことも理解しており、この点からもアメリカはふさわしいものと受け止められるようになった。
▼黒船来航
1853年、ペリー率いる蒸気船と帆船各2隻からなるアメリカ東インド艦隊が、ノーフォークから喜望峰まわりで7ヶ月半の苦難の航海を経て日本に来航した。シンガポール、香港、上海、琉球、父島を経て、石炭を節約するため2日前まで帆走していた外輪船も機走に切り替え、伊豆沖で大砲などあらゆる武器を準備して全艦が臨戦態勢をとって浦賀沖に達した。黒船の来航だ。
幕府は、前年のうちにペリー艦隊来航の情報を長崎出島のオランダ商館長から入手していたため、来航地を長崎か浦賀のいずれかと想定し、オランダ語通訳を浦賀奉行所にも配置するなど対応を準備していた。そして、老中首座の阿部正弘は、海軍を持たない日本としては軍事的対決を回避し外交で対処するしかないことから、国交のないアメリカであったが、熟慮の末、国書を受け取ることを決断する。幕府は、ペリーらを久里浜に上陸させ大統領の国書を受け取ると、アメリカ側は祝砲3発を撃った。
初めての黒船来航で発砲交戦は避けられたのだが、その理由としてペリー艦隊側も発砲厳禁の大統領命令を受けていたことがある。時のフィルモア大統領はホイッグ党（後の共和党）に所属していたが、宣戦布告は民主党が牛耳る議会の権限だったので、ペリー艦隊の行動は行政府の権限内に収める必要があったのだ。また、アメリカ海軍は石炭や食糧などの補給をイギリスP&O社に頼っていたことから、万一、日本と交戦状態になれば旧宗主国イギリスの中立宣言は必至であり、そうなると艦隊の行動が継続できなくなるという事情もあった。
受け取ったフィルモア大統領の国書には、①アメリカ人遭難者とその船舶の保護、②物資補給、海難時の修理のための入港、無人島への貯炭所の設置、③貿易のための入港などが求められていた。
阿部は前代未聞のことながら、開国について各界の意見を広く募った。諸大名などの多数意見は、アメリカの要求を拒絶し現状を維持すべしとするもので、その他には石炭供給程度の妥協で年限を決めて貿易を始めるという部分的な開国論から、陸上の砲台による旧来の海防ではなく海軍を持つべしとする積極的なものまで様々だった。
この中で大型船建造を解禁すべきとの意見が多かったことを受けて、ペリー艦隊来航の3ヶ月後には大型船解禁の老中通達を出し、同時に幕府はオランダ商館へ蒸気船を発注した。また、海外渡航も解禁された。なお、ペリーから1ヶ月半おくれで、ロシア使節プチャーチンが条約締結のために長崎に来航したが、幕府は対米交渉を優先する方針を固めていたため、ロシアに対しては引き延ばし策をとった。
▼鎖国体制の終焉
1854年、ペリー艦隊が再来し横浜沖に投錨した。今度は3隻の蒸気船を含む9隻の艦隊だ。横浜に応接所を設定するのに時間がかかり、苛立ったペリーが「条約の締結が受け入れられない場合、戦争になるかもしれない。当方は近海に50隻の軍艦を待機させており、カリフォルニアにはさらに50隻ある。これら100隻は20日間で到着する」とブラフをかける場面もあったが、日本側は動じることもなく交渉に臨んだ。
およそ1か月間の協議の結果、下田、箱館を避難港として開港、漂流民の救助経費の相互負担、漂流民の取扱い、アメリカに対する最恵国待遇が明記された全12か条からなる日米和親条約を締結、調印した。同様の条約は、順次、イギリス、ロシア、オランダと締結された。アメリカ側から要求のあった開港、貿易、居留などは和親条約から削除され、将来の通商条約の交渉に持ち越されたため、そのためのアメリカ外交官の下田駐在があわせて明記された。こうして200年以上続いた鎖国体制は幕を閉じた。
ちなみに、おくれてロシアのプチャーチンも再来するが、クリミア戦争中であったので、英仏の目を避けて軍艦１隻のみで内海の大坂に入港する。その後下田に回航させられ、懸案の領土問題が協議され、千島においては択捉島と得撫島との間を国境線とする日露和親条約（下田条約、1855年）が締結された。
▼清国との違い
19世紀の帝国主義の世界ではインドはイギリスの植民地に、インドネシアはオランダの植民地となっていた。列強が仕掛ける戦争で敗戦した側は、植民地にされるか不平等条約を強いられるのが普通だった。清国は、南京条約により領土割譲（香港）と巨額の賠償金が課せられたが、その後も度重なる不平等条約を強いられて、ついに財政破綻した。アヘン戦争にはじまり第二次世界大戦に続く屈従の歴史は、中国人にとって耐えがたいものであり、この歴史に根ざした「中華民族の偉大な復興」という「中国の夢」に突き動かされているのが、現在の中国である。
これに対して、日米和親条約は平和的な交渉により結ばれた。黒船に恐れをなした幕府が条約締結を強いられたというのではなく、極めて限られた海外情報からアメリカを最初の条約締結国に選び、交渉を行なって締結に至ったことは一定の外交能力を示したといえる。イギリスでなくアヘン禁輸の立場をとっていたアメリカと一発の発砲もなく最初の条約を結べたことで、日本はアヘンの被害を受けずにすんだことも重要だった。
ペリー艦隊が来航したのは、アメリカが「明白なる天命（manifest destiny）」を唱えて西進政策を進め、太平洋国家となったわずか5年後のことだった。開国して列強の仲間入りを目指してゆく日本と海洋国家として発展するアメリカは、太平洋を挟んだ隣国として新たな日米関係を構築してゆくことになる。
【主要参考資料】 田所昌幸・阿川尚之編『海洋国家としてのアメリカ パクス・アメリカーナへの道』（千倉書房、2013年）、加藤祐三著『幕末外交と開国』（講談社学術文庫、2012年）、青木栄一著『シーパワーの世界史②』（出版共同社、1983年）、松方冬子著『オランダ風説書』（中公新書、2010年）、松尾晋一著『江戸幕府と国防』（講談社選書メチエ、2013年）
※本稿は拙著『海軍戦略500年史』の一部をメルマガ「軍事情報」（2021年5月～2022年11月）に「海軍戦略500年史」として連載したものを加筆修正したものです。