シーパワー500年史 34
ドイツではヒトラーが登場してヴェルサイユ体制が崩壊、海軍軍縮条約も破棄されて無条約時代に入り際限のない建艦競争が始まります。こうした国際情勢の悪化に対して戦間期の国防政策は柔軟に対応できたのでしょうか。ここではイギリスの国防政策の対応状況をみてみます。
また、戦間期には海軍航空が発展し第二次世界大戦での主力となるのですが、その革新がどのように起きたのか、英米日三国の例を取り上げます。
▼ヴェルサイユ体制の崩壊と無条約時代のはじまり
軍縮会議での各国の対立は解けず、脱退国も出るなどしたため、1930年代になると軍縮条約の効果は低下してきた。1933年になると日本は国際連盟から脱退、ドイツもヒトラーが政権の座につき軍縮会議及び国際連盟から脱退し、ヴェルサイユ条約軍事条項を一方的に破棄して再軍備宣言を行った（1935年）。
ヒトラーは対英戦を意図していないことを示すため、イギリスに海軍協定の締結を提案した。ドイツに対して宥和政策をとっていたイギリスは、再軍備が始まったばかりの独海軍の艦艇と潜水艦の保有トン数をそれぞれイギリスの35％と45％に制限する個別協定を結んでしまった（英独海軍協定、1935年）。
イギリスにしてみれば、日本がすでにワシントン条約の破棄を通告（1934年）してきている中で、ドイツの海軍軍備が自国にとって大きな脅威にならないように足かせをはめ、軍拡競争の相手を減らすことができるのだから悪くない話であったし、海軍軍縮体制を維持するための苦肉の策ともいえた。
しかし、イギリスには大きな脅威にならなくても、ワシントン条約によって主力艦をイギリスの35％に制限されているフランスには大きな脅威となった。フランスはイタリア海軍に加えてヴェルサイユ条約のくびきを脱したドイツ海軍の増強にも対抗する必要が出てきたため、単独で2正面戦争を戦うことも覚悟して主力艦の大量建造に着手した。
また、ドイツけん制のため英仏伊はストレーザ同盟を結んでいた。イギリスは英独海軍協定について仏伊に対する事前の協議をしなかったため、両国のイギリスに対する不信感からこの同盟は短期間で崩壊してしまった。イギリスは、軍縮協定を国際政治上の政略として利用し自ら墓穴を掘った形となったのである。こうしてヴェルサイユ体制は崩壊した。この日、ヒトラーはレーダー海軍総司令官に対して「わが生涯で最良の日」と語ったという。
このような情勢のもとロンドン条約の規定にもとづいてイギリスは第２次ロンドン会議を開催するが（1935年）、比率主義に固執する英米側と「国防安全感の平等および不脅威不侵略」の原則でその打破を主張する日本との対立は折り合わず日本は会議から脱退、イタリアもエチオピア侵略のため脱退したため、米英仏の３国のみで協定に調印した（1936年）。
日伊の脱退により、英米両国は条約の「エスカレーター条項」を発動して制限を緩和した艦艇の建造に着手して軍縮条約は失効し、世界は際限のない建艦競争の時代に突入する。
▼無条約時代における日本海軍の軍備増強
日本は、軍縮会議で軍備の大縮減を主張したが顧みられなかったため、1936年末をもって軍縮条約からの離脱を決めた。この時の海軍勢力は日本が約70万トン、アメリカ約80万トン、イギリス約100万トンであった。
無条約時代となり、日本は他の海軍国と同様にそれまでの制限を超えた軍備の増強を図るが、なかでも第一に取り組んだのは戦艦の対米保有比率の向上だった。もはや隻数では対抗できないので個艦の能力向上を図ることにし、「大和」「武蔵」を含む4隻の世界最強の巨大戦艦を補充計画で建造することにした。「大和」は、その1隻で航空機1,000機が作れるとの強い反対を退けて起工されたものの、就役してわずか4年後には航空主兵の時代の到来を日本海軍みずから真珠湾で証明することになる。
軍縮会議で抑えられていた潜水艦も、補充計画により開戦直前までに65隻9万9,000トンが建造された。これらの潜水艦は邀撃漸減作戦において敵主力艦を攻撃するためのものであり、猛訓練の結果、潜水艦の用法は完成の域に達したと考えられた。しかし太平洋戦争において潜水艦部隊はほとんど見るべき戦果を上げられなかった。それは行動能力において潜水艦は水上艦艇に大きく劣り、主力艦攻撃という用法にそもそも無理があったこと、また、哨戒機の発達により潜水艦の行動が大きく制約されるようになったことが原因だった。
戦艦や潜水艦に加えて戦間期を通じて大きく躍進したのが海軍航空戦力であり、特に日本海軍では艦隊主力との決戦に先立って航空撃滅戦が想定されていたため、零式戦闘機（1940年採用）を登場させるなど海軍航空の増強に力が注がれた。
▼戦間期におけるイギリス再軍備
大戦終結後の「平和の配当」を求めがちな状況のなかで、次の戦争に備えなければならない戦間期の国防政策の運営は容易ではない。この点に関してイギリスの例は我々に多くの示唆を与えてくれる。
第一次大戦で100万人近い戦死者を出したイギリスでは、再び大陸の戦争には巻き込まれないとの決意が圧倒的な世論となり、イギリス内閣は3軍の軍備計画の前提として、次の10年間は大戦を戦わず遠征軍も派遣しないという「10年ルール」を定めた（1919年）。このルールは実質的に1934年まで継続された。
この方針は大戦後の財政危機を乗り切るには国防上のリスクといえども受容せざるを得ないとの考えから決定されたもので、軍の士気や軍需産業への影響についてはほとんど考慮されていなかった。また、国際情勢も世界恐慌、満州事変、ヒトラーの登場、軍縮会議の不調など悪化の方向にあったが、世論への配慮もあり一度決めた方針はなかなか変更されなかった。
ようやく変更されたのは1934年のことで、日独両国との戦争に備えるため、累積した国防態勢の問題を解決するために「第一次欠陥是正計画」が策定され、5カ年をかけて空軍の増強を優先することとされた。その後も情勢の悪化が続いたため1935年には「第二次欠陥是正計画」、1936年にはついに「再軍備計画」に発展した。第二次世界大戦勃発の2年半前のことである。
1937年には国防目的に特化した国債の発行が認められたが、軍備増強は増税せずに歳入の範囲内でできる規模にとどめ、軍需生産体制も平時ベースで全力を挙げることにし、それ以上の計画は1939年に国際情勢に応じて再検討することとされた。
1938年になると情勢は急迫し、ドイツのズデーテン進駐に伴う「ミュンヘン危機」に際して、英軍は多くの欠陥を露呈したため国防態勢の全面的検討が行われ、財政的制約を緩和して改善を急ぐことになった。当面は防空態勢の不備是正が急務とされたが、海軍も掃海艇と護衛艦艇の不足が明らかになったので、それぞれ100隻ほどを建造することになった。軍需生産は戦時体制がとられるようになり、懸命の増産を図ったが、艦艇建造では熟練工の不足に加えて装甲板と大砲の生産能力に重大な不足が生じて建造のネックとなってしまった。
このようにイギリスの再軍備は長期にわたる怠慢のツケで、国家的危機が現実のものとなってからの死に物狂いの泥縄式となってしまった。その原因は、世論におもねた政策、財政的制約、そして軍需生産能力の制約であったことは明らかだ。
国防態勢は、平素から即応態勢を維持するのが理想ではあるが、実際にはきわめて困難で非効率なことも多いだろう。したがって、平時における必要最低限度の即応態勢の確保と一定のリードタイムをもって増強される態勢の組み合わせになるのが普通である。情勢の悪化に対して泥縄式になってしまった戦間期のイギリスの例は、適当なリードタイムを確保する的確な情勢判断と緊急時の増強に即応できる態勢を平時から確保することの難しさを示している。
▼戦間期における海軍航空戦力の発展
第一次大戦での教訓から、各国は戦艦を中心とした艦隊の整備に莫大な資源を投下した。海軍軍縮でも主力艦が主なターゲットとなったのはその証左でもある。第二次大戦の海戦における主役は戦艦ではなく空母部隊になるのだが、戦間期の主要国海軍では将来の航空機や空母部隊の将来性に確信が持てず、軍縮の影響もあり空母への資源配分は非常に難しかったのが現実だった。
海軍航空戦力に着目していた日米英のうち、十分に戦力化できたのは日米のみであり、日本海軍は太平洋戦争開戦当初のハワイ作戦でその有効性を証明して西太平洋で圧倒的な優位に立ったが、実際に航空機中心の海軍に移行したのはむしろ米海軍のほうであった。
▼イギリスの海軍航空
空母を世界で最初に実用化したのは英海軍であり、第一次大戦直後に空母「ハーミス」を就役させ、その後も追加建造して、日米をリードしていた。イギリスは1918年に陸海軍の航空部隊を独立させ空軍の創設を決定したのだが、この時に航空機の開発生産や教育訓練など関連するすべての権限が空軍に集中させられ、海軍のパイロットも空軍に移籍してしまった。
イギリスは、進水前の客船を改造して世界初の全通甲板を有する空母「アーガス」を就役させ（1918年）、海軍航空部も再建されたが（1921年）、1927年まで海軍士官が部隊を指揮することはなく、海軍部内における航空出身者の影響力は限られたものであり、海軍航空の発展を妨げた。こうした組織的な理由に加えて、イギリスの戦間期の戦略環境からは通商保護が第一とされ、空母は単艦で艦隊に配備され巡洋艦などとともに海上交通の保護を任務とされていた。こうした状況を受けて第二次世界大戦の開戦時（1939年）の艦載機は性能の劣るものが200機あまりしかなく、同時期の日米とは大きく引き離されていた。
▼アメリカの海軍航空
空母を開発したのがイギリスなら、停泊中の巡洋艦の仮設甲板を使って初めて艦艇から航空機を発着艦させたのは米海軍である（発艦1910年、着艦1911年）。初期の海軍の航空機は洋上偵察や戦艦の弾着観測用に用いられていたため、米海軍では離着水する水上機を艦上クレーンで上げ下ろしする水上機母艦が建造された。艦上から水上機を射出するカタパルトが実用化されると（1915年）、すべての戦艦と巡洋艦に装備され弾着観測に活躍した。大艦巨砲主義の時代、航空機はあくまでも砲戦の補助的な存在だったのだ。
第一次大戦では、航空機は陸上の航空基地から発進して船団護衛や潜水艦捜索にも用いられるようになる。開戦時のアメリカは、航空機54機とパイロット43名を擁するのみだったが、終戦時には航空機2,000機以上、飛行船15機、パイロット3,049名に拡大していた。
英海軍における空母の発達に触発され、米海軍でも海軍航空の増強がはじまる。イギリスと同様、空軍を独立させ海軍航空もその一部とすべきとする議論があったが、空母の将来性を重視する海軍大学校長のシムズらはこれに反対して、海軍航空を海軍内にとどめることに成功する。
米海軍は、後に「海軍航空の父」と呼ばれるモフェット少将を長とする航空局を創設し（1921年）、空母部隊の建設と運用構想の形成に重要な役割を担わせた。また、航空出身者に上級指揮官のポストが用意されたため、彼らの海軍部内における影響力も増大していった。
米海軍最初の空母は、給炭艦を改造した「ラングレイ」であり（1922年）、主に実験艦として用いられた。本格的な空母の建造は、ワシントン海軍軍縮条約の制限を受けて建造中の巡洋戦艦を改造した「レキシントン」級空母2隻（1927年）として実現した。この空母は120機もの搭載機と33ノットという高速を活かして空母と艦載機の運用方法の開発に重要な役割を果たすことになる。
米海軍では1923年から1940年にかけ21回の大規模な艦隊演習（フリートプロブレム）が行われ、様々なシナリオのもと空母の作戦への活用法が研究された。1930年代には高速の空母と艦載機を攻撃に活用する戦術が進歩してきたため、戦艦部隊から独立した空母機動部隊として行動させる新たな運用方法も考案された。
しかし当時はまだまだ大艦巨砲主義が主流であり、空母の隻数も少なかったことから、従来の戦艦中心の部隊の一部として空母を運用すべきとの意見が支配的で、空母の潜在能力を十分に発揮させられずにいた。皮肉にもこのような課題を一挙に解決する契機となったのは日本海軍の真珠湾攻撃（1941年）であり、米海軍の戦艦群が一挙に撃沈された一方で空母は無傷だったため、米海軍を航空中心の海軍へ急速に変革させる結果になった。
▼日本の海軍航空
日本海軍も早くから航空戦力に着目しており、太平洋戦争開戦時の真珠湾攻撃を成功させる空母機動部隊の建設に成功した。この原動力になったのは砲術出身の山本五十六であり、航空機の将来性に早くから関心を示し、大佐になって海軍航空に直接関わるようになった。山本はロンドン軍縮会議からの帰国後、海軍航空本部技術部長として主力艦の「劣勢比率」を補うために条約の制約を受けない航空戦力の増強に邁進する。
1932年には海軍航空敞が設立され、山本は「国産、全金属、単葉機」を海軍機の条件として民間航空機メーカーを競わせ、優秀な航空機を開発する体制を敷いた。高性能の航空機が登場し、航空戦術の進歩とあいまって艦艇に対する有力な攻撃兵力として認識されるようになったのは、この頃からである。
日本初の空母は「鳳翔」（1922年就役）であり、当初から空母として建造された世界最初のものだった。八八艦隊計画では「鳳翔」より一回り大型の空母2隻が予定されていたが、ワシントン軍縮条約を受け、巡洋戦艦「赤城」と戦艦「加賀」を空母に改造（それぞれ1927，1928年）したため、いきなり巨大な空母が誕生したことになる。これは米海軍においても同じで、「レキシントン」級2隻とともに世界の四巨艦と称された。
日本海軍は1928年には世界初の航空戦隊を編成し、上海事変（1932年）では「鳳翔」の艦載機が日本海軍航空史上初の空中戦を戦い、支那事変（1937年）では済州島や台北に展開した攻撃機が上海、南京に対する渡洋爆撃を敢行、1940年には零式戦闘機が中国戦線に投入され大戦果を収めた。太平洋戦争開戦前には中国での作戦を打ち切り、主力空母6隻（編成当初は4隻）からなる航空艦隊（空母機動部隊）を編成した（1941年）。
このように急速に発展してきた海軍航空であったが、依然海上兵力の根幹は戦艦であり海軍力の象徴として「無形の効果」を持ち、たとえ戦闘機1,000機でもこのような効果は望めないとの考え方が日本海軍の支配的な考え方であり、当時の世界の海軍に共通したものだった。
【主要参考資料】 中村悌次「第一次、第二次両大戦間における英国国防政策の教訓（1）」『波濤』（戦術同好会、62.3）、福井静夫著『日本空母物語』（光人社、2009年）、塚本勝也「戦間期における海軍航空戦力の発展－山本五十六と軍事革新」『戦史研究年報第七号』（防衛研究所、2004年）、八木浩二「アメリカ海軍における空母の誕生と発展」田所昌幸、阿川尚之編『海洋国家としてのアメリカ』（千倉書房、2013年）、池田清「シーパワーと軍縮」『世界の艦船』1987.4、外山三郎著『日清・日露・大東亜海戦史』（原書房、1979年）
※本稿は拙著『海軍戦略500年史』の一部をメルマガ「軍事情報」（2021年5月～2022年11月）に「海軍戦略500年史」として連載したものを加筆修正したものです。